社会人の引越しは時間がない

会社の辞令による転勤や赴任、転職の際に引越しを余儀なくされる社会人の方々は、引越しする期間はどのくらいの猶予があるかご存知でしょうか。
辞令の告知や転職の初出勤日にもよりもますが、平均して40日から60日程度と言われています。
「なんだ、けっこう余裕じゃん」と思うかもしれませんが、引越しになれていない方だと、時間だけが過ぎていく一方で、引越し先の物件も業者も何も決まっていないということも十分有り得ます。

 

引越し準備期間は20日

引越しの準備は1日でまとめてできるものではありません。
引越し先に持っていくテレビや調度品はギリギリまで使いますので、ダンボールに詰めることはできませんね。
毎日会社から帰ったあとに、ちょっとずつ準備を進めていくほかありません。
引越しの挨拶回りや退去手続き、「これはもう要らない」、「これはダンボールに詰めても問題ない」などと、各品物を選別、判断できるようになるのが、おおよそ20日前と言われています。

 

また、社会人の方は会社で通常勤務を行いつつ、引越し先の物件選び、引越し業者の選定も行わなければなりません。
前回でもご説明したように、新しい土地に馴染むには時間がかかりますので、引越した翌日には出勤しなければならない、という状態になると精神的に疲れます。

 

新しい生活に馴染むまでの時間を考慮すると、最低でも一ヶ月前には引越しをはじめ、なるべく早く新居での生活をはじめられるようにするべきと言えます。

 

よくある社会人の引越し失敗例

社会人のAさんは、会社の辞令ではじめて転勤することになりました。
社内では引継ぎ業務に追われて自宅に帰るのは毎夜遅く。そのせいで引越しの準備も進まなく、大家さんに引越しする旨も伝えていませんでした。
Aさんは次の日曜日で引越しの準備を終わらそうと高を括っていましたが、思いのほか準備がはかどりません。
パソコンやテレビ、調度品関連はまだ使いますし、ベッドやテーブルなど大型家具は廃棄するために業者を呼ばなければなりません。
また、大家に退去の旨を伝えると、もっと早く言ってくれないと困ると反則金の請求をされる始末。
同時に公共料金の支払いもストップしなければなりませんし、それらの手続きと並行して引越し先の物件、及び業者への依頼もしなければなりません。
Aさんが引越しをする時期は業者にとっては繁忙期なので、何社か断られることもありました。
また、物件を見に行ける距離ではないので、仕方なく間取り図のみで決めなければならないのもAさんにとっては不満でした。

 

1日ですべて片付けようとしたAさんが招いた災難ですが、実はこれだけでは終わりません。
ようやく引越しを終えて、新居で新生活がはじまることとなりましたが、いつまで経っても部屋が片付きません。
引越しの手続きに手間取ったため、引っ越したと同時に新しい職場に勤務しなければならなくなったのです。
新しい環境に新しい同僚、知らずのうちにAさんの中でストレスが溜まっていき、自宅へ帰っても荷解きする気力はありません。
本来ならば最初に買い揃えていなければならない炊飯器や洗濯機などもなく、衣類や調度品もすべてダンボールに眠っています。
「今度の日曜日にまとめてやろう」と再び過ちを繰り返すことになるAさん。

 

実はこの手の失敗は社会人の方に多く見受けられます。
社会人の方は引越しに割く時間があまりありませんので、どうしてもまとめて準備を行おうとします。
しかし、数年住んでいた部屋を綺麗に片付けるには、相応の時間がかかるのです。
そして、新居で通常の生活をおくろうとすると、さらに時間を要します。
例え荷物が少ない一人暮らしであろうと、到底1日やそこらでできるものではありません。

 

上記で紹介したAさんのような事態にならないためにも、転勤や転職が決まったら、早々に引越しの準備にとりかかりましょう。